「在宅勤務中の英語学習に関する調査結果」を発表
2割以上が、在宅勤務をきっかけに英語学習を始めようと思っていると回答
在宅勤務開始前から英語学習をしていた人のうち、
6割以上は、学習時間が増えている

2020年4月28日 press_release.gif

日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)(所在地:東京都千代田区永田町、理事長:室伏貴之)は、「新型コロナウィルス感染拡大にともなう在宅勤務(テレワーク)中の英語学習」に関して、2020年2月以降に在宅勤務(テレワーク)となった20代~50代のビジネスパーソン男女500人を対象に調査を実施いたしました。

※調査設問作成時に緊急事態宣言が発出されていた東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、兵庫県、福岡県の7都府県在住者を対象に4月17日~21日に実施。

調査結果サマリー

500人の英語学習に関する現状
① 在宅勤務前から英語学習をしている人:96人(19.2%)
② 在宅勤務をきっかけに英語学習を始めた人:21人(4.2%)
③ 在宅勤務をきっかけに英語学習を始めたいと思っている人:117人(23.4%)

  • 23.4%の人が在宅勤務をきっかけに英語学習を始めたいと思っている
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  • ②・③の人が、英語学習を始めた・始めたいと思った理由、1位「自分のスキルアップのため」、 2位「自分に使える時間が増えたため」、3位「自己投資のため」
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  • ①の人のうち61.5%が在宅勤務実施前より英語学習時間が増えたと回答
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  • 英語学習をしている人(①・②)の65.8%自宅での英語学習に満足と回答、その理由は「勉強時間を多く確保できるから」。一方で、不満と回答した 34.2%の人の不満と感じる理由は「モチベーションが続かないから」

調査結果

23.4%の人が在宅勤務をきっかけに英語学習を始めたいと思っている

在宅勤務をきっかけに「英語学習を始めたいと思っている」と回答した人が7.4%、「どちらかといえば英語学習を始めたいと思っている」と回答した人が16.0%、合計23.4%の人が在宅勤務をきっかけに英語学習を始めたいと思っていることがわかりました。

在宅勤務をきっかけに、これから英語学習を始めたいと思っていますか。

英語学習を始めた・始めたいと思った理由は「自分のスキルアップのため」

在宅勤務をきっかけに、英語学習を始めた人と、英語学習を始めようと思っている・どちらかといえば思っている人に、その理由を聞いたところ、もっとも多い回答が「自分のスキルアップのため(60.1%)、ついで「自分に使える時間が増えたため(47.8%)」、「自己投資のため(42.8%)」という結果でした。

英語学習を始めた理由、または、英語学習を始めたいと思った理由をお答えください。

61.5%の人が在宅勤務前より英語学習時間が増えたと回答

在宅勤務実施前より、英語学習をしていた人に在宅勤務実施後の英語学習時間の変化を聞いたところ、29.2%が「増えた」、32.3%が「少し増えた」と回答し、半数以上の61.5%が「英語学習の時間が増えた」という結果でした。

在宅勤務実施後、英語学習の時間は増えましたか。

65.8%の人が自宅での英語学習に満足している

現在英語学習をしている人のうち、自宅での英語学習に満足している人は15.4%、どちらかといえば満足している人は50.4%、合計65.8%と、半数以上の人が自宅での英語学習に満足していることがわかりました。

自宅での英語学習に満足していますか。もしくは不満に感じていますか。

自宅での英語学習に満足している理由は「勉強時間を多く確保できるから」

自宅での英語学習に「満足」もしくは「どちらかといえば満足」と回答した人にその理由を聞いたところ、もっとも多い回答が「勉強時間を多く確保できるから(64.9%)」で、ついで多かった回答は「集中して勉強することができるから(50.6%)」、「自分のペースで進めることができるから(39.0%)」という結果でした。

ご自宅での英語学習に満足しているとお答えになった理由をお答えください。

自宅での英語学習に不満を感じている理由は「モチベーション」や「勉強方法」

自宅での英語学習に「不満」もしくは「どちらかといえば不満」と回答した人にその理由を聞いたところ、もっとも多い回答が「モチベーションが続かないから(42.5%)」でした。ついで「最適な勉強方法がわからないから(40.0%)」、「集中力が続かないから(37.5%)」という結果でした。

ご自宅での英語学習に不満を感じている理由をお答えください。

調査概要

調査方法 インターネットでのアンケート調査
調査期間 2020年4月17日~4月21日
調査対象 ・20代~50代のビジネスパーソン男女 (会社経営者・正社員、公務員、団体職員)
・2月以降に在宅勤務(テレワーク)実施者
対象エリア 東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、兵庫県、福岡県
※ 調査設問作成時、緊急事態宣言が発出されていた7都府県
サンプル数 500名

<本リリースに関するお問い合わせ先>

一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC) 広報室
TEL: 03-3581-4761 FAX: 03-5521-5970
(土・日・祝日を除く10:00~17:00)

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